教育指導方針
大学院学生が将来、医学の教育及び研究の指導者となり得るよう、学生の自発的研究心の涵養に重点をおく。特に、法医学を主科目とする学生に対しては、同時に各種法医鑑定（法医解剖及び鑑定書の作成など）の遂行が可能となる素養を身につけるよう指導する。
一般目標
社会の平和と安全を維持するために法律が存在するが、法の運用に当たっては医学の援助が必要である。法医学はその必要性から生まれたものであり、したがって法律の適正な運用や法律の改正・制度等についても研究する学問である。
日常的に発生する法律上の問題で医学に関わりのある事項についての解決は法医学の専門家のみでなく、むしろ、医療にたずさわる医師に求められている場合が多いので、医師である者すべてが、法医学の知識や技術とともに、法医学的思考を修得している必要がある。大学院教育は、実際の解剖例あるいはその他の鑑定事例を通じて法医学と司法の関わりを学びながら、法医学上の問題を解決するために必要な研究課題を自ら探り出し、研究を進めていく力を養うことに重点をおいて行う。また、医師でない者も法医学上の問題解決に必要であり、それぞれの受けた専門教育で得た独自の視点から研究課題に取り組み、研究を進めることを目標とする。
文部科学省基礎研究医養成活性化プログラム
令和３年度から文部科学省基礎研究医養成活性化プログラム「地域で活躍するForensic Generalist, Forensic Specialistの養成」(拠点：滋賀医科大学、連携校：京都府立医科大学、本学)に採択されました。同プログラムの大学院博士課程コースには、1法医臨床医養成コース、2法歯科医養成コース、3法医専門医養成コースがあり、法医学(法歯学)分野で特色ある活動を行っている他２校と連携することによって、大学院在学中に幅広くかつ多様な経験を積むことが可能となっています。
