大阪医科薬科大学衛生学・公衆衛生学Ⅰ・Ⅱ
教授 玉置 淳子

　日本における骨粗鬆症の患者数は高齢化が進むにつれ、2015年には1,280万人であった有病者数は、2022年には1,590万人（男性410万人：女性1,180万人※女性の方がとても多い）と、人口の高齢化を反映して増加し続けています。骨粗鬆症は骨が弱くなり骨折する危険性が高くなる病気ですが、骨折をして初めて、骨が弱くなっていること＝骨粗鬆症に気付くことが多いのです。また、骨粗鬆症に伴う骨折の中で、椎体骨折（背骨の骨折）が多いのですが、痛みなどの症状があり椎体骨折(背骨の骨折)に気が付くのは3～4割程度のみで、残りの6～7割の人については、症状がないにもかかわらず骨折しているということが分かっています。これらのことから、症状がない椎体骨折（背骨の骨折）の対策ほど重要だと言えます。骨粗鬆症による骨折は、日常生活における活動を低下させ、健康（身体的・心理的・社会的）の質を悪化させると共に、要介護老人の原因になると言われています。特に骨粗鬆症による椎体骨折(背骨の骨折)は、治療後の生命予後にも影響を与えます。本研究は、JPOSコホート研究の10年次調査(2006年実施)と20年次調査(2015～2017年実施)の一部で既に取得された情報を用いて、症状のない椎体骨折(背骨の骨折)と健康関連QOL(生活の質)との関連を明らかにすることを目的としています。その結果、症状のない椎体骨折(背骨の骨折)の予防の重要性や、骨折による日常生活動作の低下から引き起こされる社会的孤立を防止する介入の検討など、地域で暮らす高齢者の健康や生活の質の向上に寄与することを目指します。
　本研究は、令和6年10月に大阪医科薬科大学研究倫理委員会の承認を受けています（試験番号 2024-138）。

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